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会社概要About
私たちの暮らしを豊かにするために、科学はあらゆる面で役立てられてきました。
一方で、豊かさの追求を優先するあまり、自然環境に歪みを生じさせ、
私たちの暮らしにも影響がでています。
私たち日本環境科学は、これまで培ってきた分析技術と豊富な経験を活かしながら、
安心できる食生活、安全な生活環境の構築に貢献してまいります。
会社概要
商 号 | 日本環境科学株式会社 | ||||||||
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設 立 | 平成5年(1993年)4月1日 | ||||||||
資本金 | 3,000万円 | ||||||||
代表者 | 代表取締役 佐藤 利夫 | ||||||||
登録 |
計量証明事業所 山形県知事登録 第27号(濃度) 山形県知事登録 第9号(音圧レベル) 山形県知事登録 第7号(振動加速度レベル) 建築物飲料水水質検査業 山形県8水 第16号 建設業許可 山形県知事許可(般-29) 第101618 温泉成分分析機関登録 温泉分析山形第2号 環境省 土壌地下水汚染指定調査機関 環2003-2-2024 地質調査業 質02 第2265号 食品衛生法 登録検査機関 水道法第20条登録水質検査機関 第255号 作業環境測定機関登録 登録番号6-22(山形労働局長) |
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認定 |
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住所 |
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関連会社 |
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会社沿革
平成5年 | 4月 | 日本環境科学株式会社設立(本社所在地:山形市大字松原777番地) 資本金1,000万円 |
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平成5年 | 10月 | 本社を山形市高木6番地に移転 |
平成6年 | 3月 | 建設業許可:山形県知事許可 |
平成7年 | 11月 | 計量証明事業所として登録(濃度) |
平成7年 | 12月 | 資本金を2,000万円に増額 |
平成11年 | 7月 | 建築物飲料水水質検査業に登録 |
平成13年 | 6月 | 計量証明事業所として登録(騒音、振動) |
平成14年 | 6月 | 温泉成分分析機関に登録 |
平成15年 | 1月 | 土壌汚染状況調査指定機関に指定 |
平成17年 | 8月 | 地質調査業者登録 |
平成18年 | 1月 | 食品衛生法第26条登録検査機関登録 |
平成23年 | 7月 | 放射能測定業務開始 |
平成25年 | 10月 | ISO/IEC 17025認定(食品の放射性物質試験) |
平成26年 | 10月 | 水道法第20条登録水質検査機関登録 |
平成27年 | 5月 | 資本金を3,000万円に増額 |
平成27年 | 9月 | 仙台営業所、福島営業所 開設 |
平成28年 | 3月 | 作業環境測定機関登録 |
平成28年 | 12月 | ISO/IEC 17025認定(食品の放射性物質試験及び農産物の農薬一斉分析試験) |
令和2年 | 12月 | ISO/IEC 17025認定(フタル酸エステル類試験) |
営業種目
食品分析 |
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環境分析・測定 |
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その他の分析 |
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放射能測定 |
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調査・コンサルタント |
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保有機器
- ガスクロマトグラフ タンデム質量分析装置
- ガスクロマトグラフ 質量分析装置
- ガスクロマトグラフ(検出器:ECD,FID,FPD,FTD)
- パージ・トラップ・ガスクロマトグラフ質量分析装置
- ヘッドスペース型ガスクロマトグラフ質量分析装置
- ポータブルガスクロマトグラフ(検出器:ELCD,FID,PID)
- 高速液体クロマトグラフ タンデム質量分析装置
- 高速液体クロマトグラフ
- 誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)
- 超臨界流体抽出装置
- 原子吸光光度計
- 還元気化水銀分析装置
- 連続流れ分析計
- ダブルビーム分光光度計
- フーリエ変換赤外分光光度計
- 全有機炭素分析装置(TOC)
- 色度濁度計
- イオンクロマトグラフ・ポストカラム分析装置
- イオンクロマトグラフ
- 全自動元素分析装置
- 普通騒音計
- 精密騒音計
- 低周波音圧レベル計
- 振動レベル計
- レベルレコーダー
- 1/3オクターブバンド分析器
- データレコーダー
- 騒音予測ソフトウェア
- ゲルマニウム半導体検出器型ガンマ線スペクトロメーター
会員
法人 |
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個人 |
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アクセス
〒990-2346 山形県山形市高木6番地
TEL 023-644-6900 FAX 023-644-6908
カーナビの機種によっては、正しく案内されないことがあります。
そのときは山形市高木6-2 電話 023-643-5780に設定してください。
(同じ敷地内にある関連会社の日本水資源開発株式会社の所在地です。)